イングリッシュローズについて

ＲＣ（鉄筋コンクリート）造のマンションでも鉄骨造のビルや工場でも同じように、工事監理が厳格に行われないことによる欠陥が数多く生じているのです。欠陥が生じる原因としては、ほかにも、工事監理技術の未熟さや、施工管理者の技術不足、専門工事業者や職人の技術不足や低下などが挙げられますが、安く済ませるために、未熟な人たちを使うなどして人件費を抑えようとする「故意」が見え隠れする場合もあります。
主のデベロッパーであれ、見えなくなる部分まであれ口をはさまれては、建物はつくれないよ、と平気でいってのけるのです。ここには、注文住宅すら満足な工事監理が行われていない現状をはるかに下回る施工現場の実態があります。
本来、構造躯体をつくっているときこそ、最も注意深く作業監視が行われなければならないはずです。にもかかわらず、この期間が最もいいかげんになってしまいます。
職人に任せっきりの、現場都合で作業が進んでいるのですが、そのことに対して誰も疑問をもちません。大工に任せておけば家は建ってしまいます。
確かに、建築物のように地盤に定着している工作物は、重力がかかっていれば、組立てを誰がやっても、とりあえずは建つことでしょう。それで満足している建築工事そのものに問題があります。

このように、建売住宅の単価が圧縮されればされるほど、建築現場は無法状態となります。そんな状態でつくられた建物であるかどうかは、購入者には分かりません。
完成後の住宅を見て、よほどひどい欠陥が表面に現れていなければ、検査のプロにだって分からないのです。詳細に調査して初めて分かるのですから、素人は売主側の説明を信用するしかありません。
ここまで説明したように、建売住宅が欠陥工事の温床である理由としては、一つには売らんがための装備類を重装備にしている割合から比して、構造躯体の工事費が安いことが挙げられます。完成してしまった住宅の工事内容については、工事に関わった職人にしか本当のところは分からないこと、小規模なミニ開発分譲をする不動産デベロッパーにとって、建売住宅はあくまで「商品」であって、構造躯体などの耐久性よりも見てくれのよさや短期間で販売しようということが販売の根幹にあることも大きな要因です。
要は誰も監視するものがいなければ、すべて易きに流れてしまうことが建売住宅に集約されがちだからなのです。順序が前後しますが、施工に入る前、すなわち設計段階でも大いに問題があります。
建売住宅の場合、設計計画は「売れる商品をプランニングすること」といえます。少なくとも４ＬＤＫの間取りとし、収納スペースはなるべく多く、浴室はできるだけ大きく、規制する都市計画法上の規定）などにより異なる。
「容積率」は延床面稲（すべての階の面稲を合計した床面積)÷敷地面積×100％、「建蔽率」は、建築面積÷敷地面積×外観は見栄えよく、駐車場は不可欠、といったように、必要とされる設備を、決められた敷地器内で容積率や建蔽率の限度いっぱいの建物にすべて詰め込まなければなりません。儲けの少ない土地はできるだけ小さく、マンションを設計するときのレンタブル比の計算と同じようなことが設計者には望まれます。
そうはいっても限られた猫の額のような土地に、営業マンが望むものすべてを盛り込むことは誰がやっても大同小異で、特別なプランが出来上がるわけではありません。最近の注文住宅と同じで、設計者は他人の決めたプラン図を設計図に書き換えているだけなのです。
そもそも、建売住宅程度の小規模の木造住宅については、確認申請時に役所からも構造のチェックを受けません。このため、設計者が構造図を描くことはほとんどなく、筋かいの入る場所をチェックし、採光、換気、北側斜線や道路斜線のチェック程度で設計図は出来上がり、確認も下りてしまいます。

構造計画とは本来、地盤によって基礎の形状を決定し、柱や梁など主要な構造材の樹種や断面寸法を決め、配置を決め、接合部の仕様を決定することをいいます。建売住宅では販売価格が決定していること、工事をする業者の価格も決定していることなどから、構造材の使い方、グレードについては設計者の出る幕がありません。
部分の面積が．建物の総床面積に対してどれだけの割合を占めているかを表すもの北側隣地への日照を考慮したもの、「道路斜線」は、視界の広がりや通風・採光の確保を目的とした規定構造工学を軽視した設計や施工は、建売住宅に限ったことではありません。木造住宅全般においていえることです。
なぜなら木造住宅は、その規模や階数が、建築基準法で構造計算による安全の確保を確認しなければならないとされる下限に達していないからです。一般的な住宅では、建築基準法施行令第妬条に定められる簡単な壁量計算によって、構造体の外力に対する抵抗力を数値化して検討がなされるだけに留まりますしたがって、木造住宅を設計するときに特別な専門知識を必要とされるわけではなく、構造工学的な観点にもとづいた設計図による木造住宅は少ないというのが現状です。
工事監理者としての管理業務をするだけの費用ももちろん支払われないため、すべて現場任せ。さらに施工管理の費用も削られているため、工事監督すらもまともに現場のチェックを行いません。
したがって、建売住宅の工事には設計者は不在であるといってよいのです。木造住宅の架構形態にはさまざまな種類があります。
昔は、構造物が揺れることで構造物に作用する地震力を小さくするという「柔構造」の建物が一般的でしたが、近代以降、度重なる大地震被害を経験したことで耐震性能に関する研究が進み、次第に、部材の接合部をがっちり固めた「剛構造」が霞普及するようになりましたその後、１９６８年の十勝沖地震を経験するに及んで、さらにその構造躯体は強く、堅くつくられるよう指導されてきました。その反面、木造住宅は大工職の専売による組立て方法にすべてゆだねられ、国も建築業界も木構造技術者の育成を怠り、訓練をしてきませんでした。
育成機関もなく、大学などの建築学科の授業にも木構造のカリキュラムはほとんどありません。すなわち、木構造をマスターしていなくとも一級建築士にはなれるのです。
このように国も業界も怠慢にして、木造住宅を軽視してきました。結果、木造住宅の構造技術のほとんどすべての権限が、大工さんだけに与えられてしまうかたちとなりました。
木構造技術は、大地震を経験するたびにその規制が強化されていても、その強化された規制を遵守するのは設計者だけであり、施工現場においては相変わらず施工者の判断に任されています。先にも述べたとおり、唯一のチェック機関である役所の確認時においても、構造図が添付されていない図面によることがほとんどであるため、設計者も厳格な構造計画をする必要がなくなってしまったのです。
一方、木造住宅のオーソリティーであると自負する大工は、「設計屋の書いた図面じゃ家は建たない」と、平然といってのけます。この言葉のなかには多分に、納まりが悪いとか、材積が増えて儲けにつながらないからといったニュアンスも含まれています。

このようにいわれても反論できないほど、設計者は構造工学的な裏付けをもって図面を書いていないことが多いことも事実です。

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